創造する仕事を担う人は、朝からテレビや動画サイトを見ていてはダメなようです。
雑学系の知識を朝から見聞きするのはお勧めできない。むしろ一晩睡眠を撮った直後に頭に降りて来ている内容を書き留めておく習慣をつけることが、万人のためになる創造性の高い仕事だと思うのです。
蛇足ながら、瞑想用のBGMや落ち着いたクラシック音楽は効果が高い。動画サイトにもアップされています。
本日は、筆者の「ちょっと脇道にそれた」趣味である暗号通貨についてお話します。
この話の結論は、我先に利益最優先で動く競争社会において、暗号通貨やブロックチェーンの技術は殆ど無意味な使われ方をしているという、嘆かわしい現状認識なんです。
暗号通貨を徹底的に学んでみた
筆者（無禄）がブロックチェーンの暗号通貨に興味を持ったのは2019年から2020年の頃でした。
2018年か19年あたりまでは、日本にもブロッックチェーンの技能検定が運営されてい他ので、早速公式テキストと問題集を手に入れて隅から隅まで読んでみたものです。もちろん、ブロックチェーンと言えば、習得する内容はビットコインの仕組みに他なりません。
公式テキストをマスターして、さあ検定を受けようとした瞬間だったが、理由もなく検定活動が停止してしまった。２年近い歳月をこの検定準備に費やした筆者は少なからず悔しい思いをしたのを覚えています。ちなみに、このテキストは市中に残っています。
仕方なく、米国で同様の認証制度を調べると、こちらは何種類もの certificate や accreditation が設けられている。政府系のものはなさそうであり、唯一専門組織的な運営母体としてカリフォルニア州に Blockchain Council があり、当時$145程度の下ごろな受講料で一連のオンライン授業と、”Certified Blockchain Expert (CBE)” と言う認証試験を運用していました。
早速申し込んで受講してみると、その内容と難易度は、日本の公式技能検定のテキストと問題集に比べると、およそ６割程度の難易度でした。難しさがあるといえば、それは英語という言語障壁でした。結果として、受講後の認証試験にパスして電子認証を取得しました。
この制度は2024年5月の今もさらに拡大・発展を遂げていて、筆者が認証を受けたCBEの受講料も $249（現在の為替では35,000円以上）まで価値を上げているようです。
さて、ここまで内容に習熟して、ブロックチェーンの何たるるかを理解して認証まで手に入れた筆者は、その後どのように動いたか紹介したい。
まず、筆者は、ビットコインについて、さらに詳しい仕組みとプログラムの内容を理解するために、米国の有識者の動画や文章を調べ、当時から公開されているビットコインの2019年以降の取引情報（特に聡明期の取引内容）を検証していました。
米国の有識者の動画では、101形式の無料講座が豊富で、しかも、PCマニアが解説しているデジタル署名プロセスに使用されている暗号生成と解読の仕組みも勉強しました。
そして、たどり着いた個人的結論は、
現在のネット環境や商取引の環境において、日本人である筆者がビットコインを利用する必要は無い。仮にP2Pネットワークが日本で一般的に運用される社会になっても、取引のエコシステムである日本を取り巻く取引運用がブロックチェーンを受け入れて、ルールを遵守することのコンセンサスが実現するまでは、ブロックチェーンにも暗号通貨にも触らない。
と言うものでした。
ビットコインを入手して、貯蓄による差益を期待しないのかと聞かれれば、答えは次の３つの理由でNO（否）です。
- そもそもブロックチェーン技術もビットコインも、貯蓄や価値運用を目的として創造された仕組みではないから、目的と無関係なビットコインの利用をすること自体に価値を感じない。
- 価値を感じられない、貯蓄や差益目当てのビットコインの利用について、以前の貨幣価値を管理する政府や銀行と同じような立場の「取引所」や「代理店」に手数料を払うことの愚かさに辟易する。
- 仮に運用差益が出たとしても、差益を現金化したり、含み益が確定した年には確定申告で（住民税と復興特別税を合わせて）最大税率55%の税務が待っている。
※暗号資産（仮想通貨）取引で得た利益は課税対象であり、所得金額に応じて税率が変動する累進課税が適用されます。暗号資産（仮想通貨）の収益には、他の所得と合わせて算出される総所得金額に応じて5%から45%の所得税が課され、住民税や復興特別所得税を合わせた最大税率は約55%です。但し１年間に発生した利益が20万円以下なら無税。出典：オリックス銀行
利用され続けるBTC利用者
筆者が最も尊敬するブロックチェーンの日本人研究者である野口悠紀雄教授は、2014年の講演で、「（ビットコインの）取引所という言葉は間違いである。取引所ではなく両替所というのが正しい。」としている。蓋し名言です。
そもそも、P2Pというネットワークは、銀行や管理者や代理店を必要としないからP2Pというのであって、P2Pを基盤とするからブロックチェーンは価値ある取引システムを提供できるのであります。
サトシナカモトが、ホワイトペーパーではっきりそう書いているのに、日本のビットコイン運用は、ほぼ全てが専門の両替所を介して運用されている。ここで、設けているのは両替所の経営者だけであり、利用者は、暗号通貨という流行りものにつられて利用されているだけです。
これでは、せっかく銀行不要の取引システムを発明した人類も、結局は両替所という、呼び方の違う銀行に管理されて利益を吸い上げられているだけの「烏合の衆」と言わざるを得ません。
多くの日本人が目を冷まして、本来のブロックチェーンと本来の暗号通貨の運用環境を展開するためには、日本の教育内容に、野口教授のような本物の知見を反映したブロックチェーン教育を組み込む必要があります。
日本の拝金主義と利権構造が続く限り、そのような変化は当分望めないでしょう。
日本の社会は信用社会だから、暗号通貨は不要という評価もありますが、
一般社団法人の「日本クレジット協会」がまとめた、国内41社のクレジットカード運用会社からの情報集計では、クレジットカードの番号の盗用被害は、2014年に67億円だったものが、年々増え続けていて、2022年には412億円、2023年は505億円です。
ブロックチェーンの検定制度は何故運用停止になったのでしょうか？ このテキストと問題集を入り口として学んでいけば、ユーザーは、両替所を介さずに自分でP2Pネットに入って行ってブロックチェーンを活用できるようになるのです。その道筋を示したテキストと検定だったのです。
BTCの本当の価値を説明した教授
野口悠紀雄教授が2014年に日本記者クラブで講演した動画は今でも Youtube で参照可能ですが。この講演は、唯一、ビットコインの本質と価値を正しく説明した歴史的な講演です。
この公園で野口教授が説明した内容には、一点の曇りもなく、誤解もなく、また資本主義経済の弊害である、利益優先主義の取引習慣の影響も受けていません。
野口悠紀雄 教授（日本語版 wikipedia より抜粋）
1940年生まれ。日本の経済学者、経済評論家。元大蔵官僚。 研究分野は、日本経済論・ファイナンス理論。学位は、Ph.D.（イェール大学1972年）。一橋大学名誉教授。
2005年より早稲田大学大学院教授、2011年よりファイナンス総合研究所顧問を務める。ファイナンス理論や日本経済論を専門とし、『仮想通貨革命』などの著書がある。
最後まで読んでいただき、誠にありがとうございます。
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