この講座は、偉大な経済学者で、ブロックチェーンを学術的に解明して、その有効性と危険性を訴えている野口悠紀雄教授の名言を紹介するものです。
米ブロックチェーン協議会のエキスパート認証を受けた筆者（無禄）が、日本国内の学者や有識者の中で最も権威性の高い人物を選ぶなら、圧倒的に野口悠紀雄教授を選びます。
野口教授の圧倒的な経歴は文末を参照いただくとして、筆者が紹介したいのは、野口教授の名言の数々です。
ただし、これらの名言は、日本のマスコミでは高い評価を受けていません。ブロックチェーン関連の暗号資産市場でも引用されることはありません。
なぜなら、これらの名言は、全てが本質である反面、暗号資産を取り扱う業界や市場関係者にとって、極めて不都合な内容（真実）だからです。
不都合な名言
引用している名言は、2014年の3月に日本記者クラブで野口教授が講演した内容から筆者が抜粋したものです。
出典：研究会「ビットコイン」② 野口悠紀雄 早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問 2014.3.19
この録画のPart ①のアーカイブが見つかりません。アップされているのはPart ②だけです。そして名言の数々は Part ①に記録されているのです。
ビットコインは、良くも悪しくも、現代社会に対する重大な挑戦である
国際貿易の取引額は、年間1000兆円規模であり、この取引における為替のスプレッド（銀行を利用する際に課金される手数料の値幅）は仮に２％としても30兆円規模になる。このうち１割でもブロックチェーンにとって変わった場合、銀行の決済業務は崩壊する。
日本を含む経済大国が中央銀行による金利のコントロールで自国経済をするのに対し、民衆が大挙してビットコインに資産を移動させたなら、自国通貨を軸に国内経済を調整する国の施策が出来なくなってしまう。
マウントゴックスのような取引所で被害にあった利用者は、自分の秘密鍵をマウントゴックスに預けていたようだが、これは全く馬鹿げた行為である。
一方で、一般の利用者が自分で秘密鍵を管理する場合に、秘密鍵が第三者に漏洩しないようにするためには、ペーパーウオレットで管理して銀行の貸金庫に置くなど、十分な教育が行き届く必要がある。
野口 悠紀雄教授
野口 悠紀雄（のぐち ゆきお、1940年〈昭和15年〉12月20日 – ）は、日本の経済学者、経済評論家。元大蔵官僚。 研究分野は、日本経済論・ファイナンス理論。学位は、Ph.D.（イェール大学・1972年）。一橋大学名誉教授。
埼玉大学助教授、一橋大学教授、東京大学教授、青山学院大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学教授、早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問などを歴任。長女は行政法学者の野口貴公美（一橋大学副学長）。
1940年12月、東京府生まれ。1959年、東京都立日比谷高等学校を卒業し、東京大学理科一類に進学[6]。1963年、東京大学工学部応用物理学科（現在の物理工学科）卒業[1][6]。1963年3月、東京大学大学院数物系研究科応用物理学専攻修士課程入学。東大では半導体や強磁性体の研究を行いつつ、独学で経済学も学び始じめていた。
1964年、修士課程を中退し、大蔵省に入省[6]。東大在学中に国家公務員上級試験を経済職で受け、2番目で合格。元々は通商産業省に内定していたが、集団面接試験の担当官だった高木文雄（当時大蔵省大臣官房秘書課長）に「お前を採用する」と言われた。理財局総務課に配属される。入省同期には野田毅、田波耕治、秋山昌廣、涌井洋治などがいる。
1969年6月、カリフォルニア大学ロサンゼルス校より経済学修士 (M.A. in Economics) 学位取得。1972年6月、イェール大学より経済学博士 (Ph.D. in Economics) 学位取得。1973年、大蔵省主計局調査課長補佐（総括・調査）。
1974年、大蔵省より出向し、埼玉大学教養学部助教授。1978年、一橋大学経済学部助教授。1981年、同学部教授。1987年11月に『週刊東洋経済・近代経済学シリーズ』で「バブルで膨らんだ地価」という論文を掲載しており、「私の知る限り、この時期の地価高騰を「バブル」という言葉で規定したのは、これが最初だ」と述べている[12]。
1996年、東京大学先端科学技術研究センター教授。1999年、東京大学先端経済工学研究センター長。東京大学先端経済工学研究センター長を最後に大蔵省を退官。
2000年、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科教授。
2004年、スタンフォード大学客員教授、一橋大学名誉教授。
2005年4月、早稲田大学に移り、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。2011年4月、早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問。2017年9月、早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問。
「超」整理手帳（ちょうせいりてちょう）を1996年に考案した。当時、手帳としては異色のA4横四つ折というサイズで、8週間が一覧できるジャバラ式のスケジュールシート4つで構成される。
「超」整理法シリーズはベストセラーになっており、毎年発売され、基本的な形は当初のままである。これは従来の整理法（京大式カードなど）は、個人では実行困難（個人で図書館のように整然と分類する必要はない）として、考案したシステムである。使ったファイルは手前に置くという「押出しファイリング」（Least Recently Used）とパソコンの全文検索機能を利用した方法を提案している。
仮想通貨
野口はビットコインについて「通貨史上の大きな革命であるばかりでなく、まったく新しい形の社会を形成する可能性を示した」と評価している。また、同氏は著書『仮想通貨革命』において「ビットコインは始まりにすぎない」と主張し、Googleが出資を行い各国の銀行が実証実験に参加しているリップルとビットコインの仕組みを貨幣以外の対象に拡張しようとする試みのイーサリアムは大きな可能性を秘めると述べている。更に、現在の通貨と共存しうるリップルはビットコインより使いやすく、「リップルが広く使われるようになれば、ビットコインは不要になるかもしれない」とも述べている。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。
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